母校のニュース(2002年)大阪大学先端科学技術共同研究センターと産官学連携「知」の時代において国家・社会を発展させるには、大学の活性化と産官学連携の強化が重要で、日本再生の残された唯一の方策とも言われています。 大阪大学先端科学技術共同研究センターは、産官学連携の全学的統合組織として、平成7年に設置され(初代センター長は鈴木胖先生)、産学共同研究、受託研究、高度技術研修、セミナー、シンポジウム、国際会議、大学知的資産のデータベース、情報発信などの活動を学内各部局と協力して推進し、地域や産業界との連携を積極的に進めています。 平成12年に、3部門で教官12名からなる我が国最大規模の体制に整備、拡充されたところです。総合リエゾン・コーディネーション部門は新時代の産官学連携を企画・推進する新しい組織で教授、助教授と常勤客員コーディネイタの3人体制です。先端科学技術インキュベーション部門では、新重点分野のナノテクノロジー、グリーンテクノロジー、バイオテクノロジーを柱に関連する幅広い次世代先端科学技術の研究と応用開発型国際的共同研究を教授5名、助手5名で強力に推進しています。アドバイザリー部門は、約20名の学外、産業界の方々に客員教授としてご協力いただいています。場所は、吹田キャンパス工学部から医学部に向かう途中池の辺5階建ての建物(写真参照)で、クリーンルーム、微生物実験室、材料プロジェクト、情報プロジェクト、多目的プロジェクト等のスペースで産官学共同研究を行っています。平成13年度第2次補正予算により約2倍の施設の増築が始まっています。 このように、共同研究促進のための整備は着々とできていますが、大学の研究成果、知的資産を社会に具体的に移転させるための仕組みはまだ不十分です。最近、TLOという言葉をよく聞かれるのではないでしょうか。Technology Licensing Organization の略で、文部科学省と経済産業省が協力して産官学連携の中心的施策として推進しています。80年代に米国再生の原動力となった活動で、我が国でも活発化しつつあります。全国に既に29のTLOがありますが、大阪では昨年4月、大阪府内の全大学、大阪府、大阪市及び経済団体などのオール大阪体制により大阪TLO(事業主体は大阪府の公益法人?大阪産業振興機構)が発足し、同年8月に国の承認を受けたところです。我が大阪大学では、大阪TLOの中に大阪大学事業部門を設立し、先端センターの4階を本拠として先端センターと一体となって活動を始めました。教官の発明の特許化、技術相談、共同研究コーディネイション、支援等、産学連携のあらゆる活動を多角的に展開しています。TLO阪大事業部門では、総括マネージャの有馬秀平氏(通信・昭44)と本学OBを中心とするコーディネイタ(現在12名)が新産業の創成を目指して活発に活動しています。 現在は、大学もあらゆる制約から開放され、新しい社会の創造に向けて何でもありの時代と言えます。企業が大学の中に工場、実験室を持つこともできます。共同研究ではマッチングファンドで大学も対等の研究費を出します。共同研究の派生業務はTLOの任せ、研究に専念して下さい。研究費で人を雇うことも成果に見合った報酬を出すこともできます。と同時にもっと重要なことは、多様な「知」をいかに融合し組合せて、新たな知を生むかだと思います。特許は、アイディアの潰し合いではなく、それぞれのアイディアにそれなりの価値が付きそれぞれが活用される、そのような「知の市場」を作っていきたいと思います。我が先端センターを産官学のそのような邂逅の場として多くの方々がご活用いただければ幸いです。 村上 孝三(電子・昭46、M48)
先端科学技術共同研究センター長
(情報システム工学専攻・教授)
会報澪電No.23より
大学院情報科学研究科発足今後予想される情報関連分野の急速な発展を考えるとき、大阪大学において関連分野の教育研究を総合的な立場から世界的にもリードし、さらに、21世紀高度情報化社会での将来ビジョンの先導的な役割を果たしていくために、新たな機関の設置を要求する声は全学的に極めて強いものがありました。このような声を反映して、大阪大学では、まず平成12年度にサイバーメディアセンターが設立されました。さらに、工学研究科、基礎工学研究科、理学研究科に分散していた情報系専攻を統合・再編成し、情報科学研究科が独立研究科として平成14年度に発足しました。サイバーメディアセンターは、現在、大阪大学における多岐にわたる教育研究活動を強力に支援するための情報基盤整備に大きな貢献をしています。一方、新研究科は情報科学技術に関して世界をリードする教育研究および産学連携を強力に推進する機関を目指しています。2機関が相補的な役割を果たしつつ両輪として有機的に機能することにより、大阪大学における情報関連のあらゆる教育研究が充実し、磐石の組織体制を確立することが可能となります。本稿では、この度新たに発足した情報科学研究科の概要を説明します。 現在の大阪大学における情報関連の教育研究は、従来の規範のもと、主に理工系の研究科である工学研究科、基礎工学研究科、理学研究科において分散して行われてきました。このため、必要な機能的役割分担が効率的に行われず、情報科学技術に関する系統的教育研究体制が形成されていませんでした。そこで、情報関連の専攻、講座を統合することによって、情報技術革命の推進、次世代の情報科学技術の創出、ならびに、情報技術関連教育のための人材育成を担う中核的教育研究拠点を設置することを構想しました。その目的を達成するために、従来の専攻をそのまま寄せ集めた研究科組織にするのではなく、従来の各専攻を融合して新たな戦略的な専攻を設置し、工学研究科、基礎工学研究科、理学研究科の再編だけでは実現しない教育研究基盤を構築することを目的としました。なお、この設置計画に伴い、電気系からは電子情報エネルギー工学専攻の一部と情報システム工学専攻が情報科学研究科に移行することになりました。 高度情報化社会が急速に実現されるなかで、我々人類が真の意味での充実した社会生活を営むために、情報およびネットワーク技術分野は、旧来の学問領域の枠を越えて新技術や新システムを生み出し、新しい社会に向けての変革を促す必要があります。より具体的には、以下のような教育研究が現実に強く求められており、それらを本研究科の特色とすることにしました。 (1) 情報およびネットワーク技術に関わるハードウェアとソフトウェア、さらにはコンテンツそのものに至るまで、多様な情報メディアを対象とし、数学的な関連基礎理論から先端的な応用技術に至るまで広くカバーする教育研究 (2) マルチメディア工学、バイオ情報工学など、先端的な情報技術をベースとした人間系との接点に関する教育研究 (3) 先進的な情報ネットワーク技術に支えられたサイバーソサイエティにおける社会的な諸問題に取り組む教育研究 このような特色を実現すべく、最終的には図に示すような7専攻からなる情報科学研究科が設置されました。また、情報技術(IT)に関する産学連携を強力に推進するために、産学連携講座を3専攻(情報システム工学、情報ネットワーク学、マルチメディア工学)に置き、産業界からの客員教官が講義、学生の研究指導などを含めた教育研究活動に参画します。さらに、より多くの企業との産学連携を推進するためにIT連携フォーラムOACISを設立します。 他大学の情報関連の研究科と比べて、本研究科は次のような大きな特徴があります。 ●情報ネットワーク学専攻に、マルチメディアネットワーク講座、インテリジェントネットワーキング講座、情報流通プラットフォーム講座、モバイルコンピューティング講座など、今後ますます重要となるネットワーク分野を追求する講座を配しています。 ●マルチメディアコンテンツの高次処理に焦点を絞ったマルチメディア工学専攻が設けられています。さらに、この専攻には、コンピュータやネットワークのセキュリティに特化した教育研究を推進するセキュリティ工学講座が設けられており、このような講座の設置は他に類がありません。 ●情報工学とバイオサイバネティクスの融合のもとにアナリシスとシンセシスの両輪を有するバイオ情報工学を追求するための独立した専攻が設置されていることも大きな特徴です。特に、ポストゲノム時代を見越して、生命の営みに関するネットワーク構造、代謝機構や共生関係に注目しながら新たな分野の開拓を目指すバイオネットワーク工学講座、代謝情報工学講座、生物共生情報講座などを設けています。 以上のように他大学にないさまざまな特徴を有する情報科学研究科が今後大きく発展していくことにより、日本のさらには世界のIT分野の発展に大きく貢献できればと念じています。 澪電会の皆様には、この新たな研究科に対して、ご支援とご厚情の程を何卒宜しくお願い申し上げます。 (大学院情報科学研究科マルチメディア工学専攻 西尾章治郎)
会報澪電No.23より
阪大フロンティア研究機構平成13年10月1日から、科学技術振興調整費による戦略的研究拠点育成プログラム(通称Super COE)の一つとして大阪大学大学院工学研究科に「阪大フロンティア研究機構(FRC)」[Handai Frontier Research Center(http://www.frc.handai.com/)](機構長:河田 聡)が発足しました。戦略的研究拠点育成とは、平成13年度から新たに発足した文部科学省のプログラムで、毎年10億円(最大)5年間で総計50億円を掛けて、「優れた成果を生み出す研究開発システムを実現するため、組織の長の優れた構想とリーダーシップにより、研究機関の組織運営改革を進め、国際的に魅力のある卓越した研究拠点の創出を図る」ことを目的とするものです。この新たな企画には、全国の国立試験研究機関及び大学などから108件の応募があり、その中から書類選考で8件が選ばれ、その後のヒアリングで最終的に阪大工学研究科の「阪大フロンティア研究機構(FRC)」と東京大学先端科学技術センターの「人間と社会に向かう先端科学技術オープンラボ」の二つが採択されました。なお、平成13年度の阪大FRCの予算は、7億2千3百万円です。 阪大FRCでは、夢と希望を持ちフロンティア・スピリットにあふれた人材を育て、日本発の新しい産業を創成して、国際的に魅力のある世界に貢献できる戦略的研究拠点をめざしています。産学連携では、機動性、柔軟性に即して新産業を探索し、大学との新しい関わり方を模索する企業からの投資・支援・協力を歓迎しています。また、支援機能フロンティア・アソシエイツ (NPO)を設立し、研究成果を産業の発展にスムーズに反映できる社会貢献システムの構築を行い、迅速で効率の良い産学連携をめざしています。 阪大FRCでは、最初の重点分野として「ナノ工学」を選定して、さまざまな分野で個々に生まれたナノ工学を統一することによって、新工学分野「ナノ工学」を確立して、生産技術と結びつけることにより、新産業領域の創出をめざしています。そのために、4つのナノ工学プロジェクト、具体的には、「ナノ力学」プロジェクト(森田担当)、「ナノフォトニクス」プロジェクト、「ナノ化学」プロジェクト、「ナノマテリアル」プロジェクトを発足させ推進しています。また、現在、次の重点分野も選定中で、ここで選定した重点分野への資金と人材の投資を高めて、将来の産業および工学の大きな核として成長させることを目標としています。 阪大FRCの設立により、阪大工学研究科は21世紀型の戦略的研究拠点へ大きく変革しようとしています。是非、皆様方のご支援・ご協力をお願いします。 森田清三(電子工学専攻)
会報澪電No.23より
工学研究科長に白川功教授を選出21世紀最初の年2001年,白川功先生(情報システム工学科)が工学研究科長・工学部長に選ばれ,8月26日に就任されました.大学は独立行政法人化の流れの中で変革を迫られ,また工学研究科では大学院創設などが進行中・策定中であって,その舵取り役が白川先生に託されたわけで,これらは先生への信頼・期待がいかに高いかを示すものであります. 先生は電子工学科1963年卒業で,回路の解析.構成理論,VLSIの合成,設計等が専門です.学内では,大型計算機センター長,評議員などの要職を努められ,また,総長補佐として70周年記念事業のために,岸本総長と共に数多くの企業を訪問され,多大の貢献をされています.総長は,産業界における工学部のOBの実力を実感として認識された,と聞き及んでいます.それは,まさに白川先生のその顔の広さと人脈と個性があったからでありましょう.先生は,IEEEフェロー,文部科学省学術審議会専門委員を始めとして学外でも多くの要職を努めておられます.また,大学発ベンチャーの源流といえる企業,(株)シンセシスの設立は新聞等でよく報道されております.なお2002年4月より新設の情報科学研究科に移られるので,残念ながら,工学研究科長は3月31日迄です.最後に,白川先生のご尽力なしには情報科学研究科の実現はなかったことを付記いたします. 先生は,外見通り至ってタフでありまして,口癖の"AHO"も健在で,何とか寸暇を見出しては,ゴルフに行くのを楽しみにしておられます.白川先生の益々のご活躍を期待致したく存じます. (赤澤堅造(情報システム)記)
会報澪電No.23より
創成実験始まる電子情報エネルギー工学科では平成13年度から「創成実験」をスタートさせた。これは従来、電子情報エネルギー工学実験第I部、同第II部、同第III 部と称していたものを、電子情報エネルギー工学創成実験、同専門実験1部、同2部という形に改めることによって実現した。従来の第I部の実験は基礎的なものであったが、テーマが固定され、あまりに定型的であった。創造性を高める必要があることは皆の認識するところであり、学生実験はその目的に添った形で改善を図ることが望まれてきた。そうした背景で工学研究科の大きな方針もあり「創成実験」が誕生する運びとなった。もちろん、これまでの枠組を越えた創成型の実験は、その計画・実施に多大の労力を必要とし、指導に当たる教官の熱意がなければ実施することは出来ない。幸い、電子情報エネルギー系の優秀な若手教官の大変な努力により、興味深いテーマが設定され実施することができた。以下は、各学科目で本年度に実施した創成実験の概要の紹介である。筆者は電気工学科目の発表会に参加する機会を得たが、学生諸君の生き生きとした表情に接してこのような実験の重要性を再認識した。今後、どのようにテーマを設定して行くか、定型的でないだけに担当教官にご苦労をお掛けすることが多いと思うと同時に、そのご苦労は必ず報われるものと確信している。 (辻 毅一郎(電気・昭和41)記)
電気工学専攻で行っている創成実験の特徴は、自主的に研究方針を立案・実行し、かつチームとしての戦略を総合的に考えないと良い結果が得られなというルール設定にある。1チーム4名でチーム分けをし、3種類の発電方式として、光発電用パネル・ライト、熱電発電パネル・ドライヤー、風力発電用のモーターとプロペラ作製用の板・大型扇風機、そして充電用としてコンデンサを渡たす。発電装置、充電器、そして模型自動車を各自の設計指針に基づいて製作させ、勝負は、走行距離についてチーム戦、及び個人戦をコンテスト形式で競い合う。この方式では、自分がサボるとチームに迷惑が掛かり、また他のチームと教え合うという雰囲気も無くなってお互いに真剣勝負となることが期待できる。コンテストの結果、成績のトップとボトムでは2桁ほど走行距離が異なるなど、努力が大きく結果に反映された。さらに、コンテスト前の最後の週は学生が自ら望んで指定された実験日以外に実験を行うなど、自主的にそして楽しんで取り組んでいるように見受けられた。またこちらの予測を越える斬新な装置を作製していたことからも創造性を育む環境も設定できたと思われる。 (森勇介(電気・平元)記)
通信工学科目では、以下の項目を通して創造性を養い、専門教育への導入とすることを目的としている。 (1) 与えられたテーマに対する問題解決プロセスの発見、 (2) 発見したプロセスを実現する実験構成の独自構築、 (3) 実験過程における問題発見と解決能力、 (4) 実験方法と結果ならびにそれらに対する考察のプレゼンテーション。 平成13年度は、以下の2テーマについて各6週にわたり1班4名の構成で実施した。 1)フィルタの特性(遮断周波数100MHz付近のLCフィルタを作成し、その特性をネットワークアナライザで測定する。コイルは各自がエナメル線を巻いて作成) 2)音声のA/D変換(マイクとデジタルカメラから音声・画像信号をパソコンに取り込み、エッジ検出、エコー付加、圧縮などの信号処理をC言語で行って、その結果を検討する) 各テーマの最後の1週は、パソコンと液晶プロジェクタを用いた発表会を行った。写真は、メモリアルホールでの発表会の様子である。実験テーマと直接担当教官は毎年度変更する。今後、学生の創造意欲をさらに引き出せるような学生実験にしていきたい。 (戸田裕之(電子・昭59)記)
電子工学科目では、いわゆる「ロボコン」を実施した。すなわち、「設定されたコースをできるだけ早くかつスマートに走破する車を作製する。ただし、電子回路を組み込むものとする。」という課題を与え、4人程度のグループ毎に車を作製して競い合うというものである。具体的には、高さ15cm程度の塀ではさまれたクランク状のコースで、真ん中に黒いセンターラインが引いてある。つまり、タッチセンサーや光センサーを用いた「壁づたいマウス」や「ライントレーサー」を想定したコース設定とした。はじめの3週程度で、最低限必要となる基礎知識としてトランジスター、フォトダイオード等の回路を作製させた後、5週間程度自由に作製させた。最後に、各班の創意工夫点を発表させたのちコンテストを行い順位を決定した。はじめ、とまどいを見せていた学生も、次第に熱中して実験時間の延長を望むものや、他の時間帯の実験室の使用を求めるものもでるほどで、また、最後のコンテストでは大変な盛り上がりを見せた。終わってみると、思いも寄らない発想をするグループも多く、学生に興味を持たせて自発的な創意工夫により試行錯誤をさせるという当初の目的が十分に達成された。 (尾崎雅則(電気・昭58)記)
情報システム工学科目では、ハード・ソフト両面の基礎技術習得と創造性・表現能力の発揮を目指して下記の2テーマを立案し、助教授・助手の先生方で分担指導した。特に、3~4名のグループ単位でジョブを分担し計画を遂行させる点、課題の途中と最終段階で、プロジェクト推進計画及び結果報告のプレゼンテーションを課し、成績に反映させる点が特徴である。 「マイコンプログラミング設計」は、実際の基盤上に、独自作成のアセンブラプログラムをダウンロードした8ビットマイコン(PIC)、発振器、抵抗、センサーやスイッチなどの素子を自由に結線して2桁電卓を創作することにより、ディジタル回路設計の基礎を理解させる課題である。「対戦型ゲームの思考ルーチン設計」は、JAVA言語を用いてインディアンポーカーの思考ルーチンを設計する課題であり、コンテスト形式で実際に対戦させることで、創造性に富んだアルゴリズム及びプログラミング技術の習得を目指した。 実施後のアンケートの結果、5段階評価で、興味の度合いが4.0、難易度、負荷が共に3.4程度であり、学生側からも概ね好評であったと言えそうである。 (戸出英樹(通信・昭63)記)
会報澪電No.23より
阪大工学部メールマガジン創刊平成13年度から、阪大工学部メールマガジンが創刊されました。メールマガジンとは、電子メールによって各種情報を多数の読者に配信するものです。 本メールマガジンは、工学部の活動を広く社会に知って頂くことを目的として、12月から3月までの毎月20日に年4回配信しています。創刊号では、大阪大学発のベンチャー企業として、(株)シンセシスと白川功工学研究科長・情報システム工学専攻教授(電子・B昭38、M40、D43)のご紹介をさせて頂きました。 受験生向けの情報発信も重要な役割と考えておりますので、お近くに阪大工学部を目指す中高生の方がおられます場合は、是非お声をおかけ頂きますようお願い申し上げます。メールマガジンは、下記ホームページから登録して頂くことによってご購読頂けます。 http://www.eng.osaka-u.ac.jp/magazine/index.html また、ご意見、コメント等がございましたら、 magazine-admin@eng.osaka-u.ac.jp までお送り頂けますと幸いです。 通信工学専攻講師
戸田裕之
(電子・B59、M61、D平元)
会報澪電No.23より
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